1964（昭和39）年、本学創立にあたり、教授兼教養部長として招かれ、図書館長、教務部長、学生部長などの要職を担当し、草創期工大の基礎作りに専念した。評議員も勤めた。更に倫理学を講じ、常に「専門学を修めた良い人間になれ」と学生に説き続けた。最終講義では、教員の心構えに言及、「相手の可能性を信じての愛情、誠意、努力と専門學の研究を尽くすにつきる」と述べている。

「工大ひろば」の名称は創刊号から第9号までは、「工大教職組」あるいは名称なしで発行され、その間、機関紙の名称が募集されている。1972.10.2発行の第10号より、「工大ひろば」として発行された。原則、毎週火曜日、組合員だけではなく、全教職員に配布されてきている。

第2代内田英成学長は、木曜日の午後には普通の講義ではなく、広義の人間教育を行う目的で、教員と学生の人間的交流や、自由な課外活動のために使用できるようにした。「木曜セミナー」は更に学生の要望に応えて、定期的に開催するようになった。第1回目は高橋武雄学生室長・建築学科教授による、「わが人生」。

従来、教授会は学長、専任教授及び事務部長をもって組織し、特に必要ある時、専任の助教授及び講師を参加させることがある、となっていたが、講師以上も出席できるよう改革した。

第三生産技術研究室は、工業意匠学科学科長として着任した秋岡芳夫教授の提案で工業意匠学科内に設置された。第三生産方式は、里もの生産方式・コミュニティ生産方式で、素材は土地のモノ、技術は土地柄あり、流通は土地及び周辺としている。なお、第一生産方式は企業生産方式、第二生産方式は地場産業生産方式を言う。
研究室では、「コミュニティ機能再生・増幅のための「裏作工芸」の実践的研究―東北を事例として」をテーマに、岩手県大野村（現洋野町）で実践活動。木工教室を開講し、地域の赤松材を活用した木の学校給食器づくりを実現。その後、地域の交流拠点となる大野村産業デザインセンターを提案。北海道置戸町では、地域の未利用材のとど松やえぞ松を活用した「白い器オケクラフト」を提案。宮城県では、津山町で「津山町工芸コミュニティ調査」を実施し、矢羽集成材を商品化。仙台市秋保町には、「秋保工芸コミュニティ計画」を提案し、工芸工房が集積した「秋保工芸の里」が実現した。
当該研究室は、地域活性化のための、企業誘致や箱ものなどハードを優先した地域産業の振興ではなく、人づくり、モノづくりなど時間はかかるがソフト優先の全く逆の方式で活動してきた。この実践的活動は、地域活性化に向けた活動において今日でも学ぶべきところが数多くある。

1978（昭和53）年6月12日17時14分、マグニチュード7．4（震度5）の地震が仙台市を襲う。仙台市域で、死者16人、重軽傷者10,119人、住家の全半壊が4,385戸、一部損壊が86,010戸という被害が生じた。
木村瑞雄学長は大学の先頭に立って、教育と研究を最優先に復興事業を進めた。「3,300名の学生をお預かりしている本学が、たとえ被害が大きいものがあるにしても、学生の教育をゆるがすことはできない。学内の動揺を防ぐためにも、一日も早く授業が実施されるよう努力することが学長としての緊急の責務である」という考えのもとに、大被害であったにもかかわらず、休講を地震の翌日一日のみに留めた。なお、災害復旧工事に約10億3千万円を要し、工事が完了したのは、震災2年後の1980（昭和55）年8月の盛夏であった。
未曽有の被災に遭った本学園は、施設整備の復旧と教育・研究を完全に軌道に乗せるため、柳川東吉理事長以下全教職員が一丸となって対処した。まさに血のにじむような努力と汗の結晶で大学復旧事業が成就された。

宮城沖地震で建築構造物に大きな被害が出た本学で、建築学科の川股重也教授の指揮のもとに新しい手法により、耐震補強工事が行われた。川股教授は1988年4月18日に「液流の慣性を利用した構造物振動制御装置」の開発研究で科学技術庁長官賞を受賞した。