建築学部 建築学科/計画・設計
福祉住環境デザイン研究室
高齢期の暮らしを支える生活環境づくりと施設計画
高齢期の暮らしを支え、その質を高めるための住まいや施設のあり方を、建築学からアプローチし、追究します。特に要介護や認知症になった時は、介護はもちろんですが、その人の暮らしと介護を支える適切な物理的環境(空間や場)が必要となります。人は、どのような空間に身を置くかによって、心理や行動は変わり、結果的には暮らしの質に大きな影響を与えます。人のための建築・空間という原点に立って、私たちの暮らしや社会を豊かにするための建築空間の創造を目指します。
学位
博士(工学) 東京大学2001年3月
略歴
1989年4月 - 1993年3月 | 東北大学 工学部 |
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1993年4月 - 1995年3月 | 東北大学 大学院 工学研究科 建築学専攻 博士前期課程 |
1995年4月 - 2001年3月 | 東京大学 大学院 工学系研究科 建築学専攻 博士後期課程 |
(1997年10月 - 2000年2月 | フィンランド・ヘルシンキ工科大学 大学院 留学(フィンランド政府国費留学)) |
2001年4月 - 2004年3月 | 東北工業大学 工学部 建築学科 講師 |
(2003年4月 - 2005年3月 | 東北文化学園大学 医療保健学部 非常勤講師) |
2004年4月 - 2010年3月 | 東北工業大学 工学部 建築学科 助教授(06.4より准教授に職名変更) |
(2006年10月 - 2008年3月 | 東北大学 大学院 工学研究科 非常勤講師) |
2010年4月 - 現在 | 東北工業大学 工学部 建築学科 教授 |
(2012年5月 - 2012年12月 | フィンランド高齢者住宅中央組合客員研究員(東北工業大学海外研修制度利用)) |
2014年4月 - 2020年3月 | 東北工業大学 工学部 建築学科 学科長 |
2020年4月 - 現在 | 東北工業大学 建築学部 学部長 |
2021年4月 - 現在 | 東北工業大学 副学長 |
研究分野
超高齢・共生社会の暮らしを支える住宅や施設の建築計画研究
担当科目
- 建築計画Ⅲ
- 建築計画Ⅳ
- 建築設計Ⅴ〜Ⅶ
- 建築学研修Ⅰ〜Ⅲ
研究室所属学生の卒業研修(論文/設計/制作)
- 特別養護老人ホームの建て替えに伴う環境移行に関する研究~建て替え前施設の入居者及び介護職員の行動と空間利用の様態~
- 平面図分析にもとづくユニット型高齢者介護施設の平面計画の実態
- 共同居住型災害公営住宅における経年調査による共助関係に関する研究
著書
北欧の福祉に関する主な書籍
「北欧流「ふつう」暮らしからよみとく環境デザイン」(彰国社)、 「北欧文化事典」(丸善)、「新世界の社会福祉」(旬報社)など(いずれも共著)。
高齢者施設や認知症の環境に関する主な書籍
「介護福祉士養成講座13 認知症の理解」(中央法規)、「認知症ライフパートナー検定試験 公式テキスト1級」(中央法規)、「小規模多機能ホーム読本」(ミネルヴァ書房)など(いずれも共著)。
論文
高齢者介護施設に関する主な研究
- 特別養護老人ホームにおける死亡・看取りと関係諸室の利用実態, 日本建築学会計画系論文集, No.766, pp.2523-2533, 2019.12
- 東日本大震災における高齢者施設の被災と事業継続の実態に関する研究, 日本建築学会計画系論文集, NO.690, pp.1733-1742, 2013.08
- 平面図分析にもとづくユニット型高齢者介護施設の平面計画の実態と考察, NO.661, pp.531-540, 2011.03
受賞
1995年 日本建築学会 優秀修士論文賞(日本建築学会)、1997年 高齢者ケア施設設計競技 優秀賞(日本医療福祉建築協会)共同受賞、2001年 JIHAデザインシャレット2001 最優秀賞(日本医療福祉建築協会)共同受賞、2001年 日本建築学会 奨励賞(日本建築学会)、2008年 人間・環境学会 学会賞(人間・環境学会)共同受賞
研究テーマ
特別なニーズを持つ人の視点に立った施設計画
特に心身にハンデを抱える人たちの立場に立った施設(高齢者のための介護施設、認知症にある人のための施設、障がい者等のための支援施設)や生活環境のあり方を建築計画学的視点から探り研究しています。
災害と高齢者介護施設
大災害(地震や水害等)における高齢者介護施設の被災の実態調査を通して、これからの介護施設のあり方、さらには災害後の生活の回復とその維持に向けた研究を行っています。
北欧フィンランドの福祉と建築
留学等で合計3年半過ごした北欧フィンランド。フィンランドにおける人々の暮らしや社会、建築やデザインを通して、豊かな社会を追究するためのヒントを探り、またその魅力を社会に発信しする取り組みを行っています。