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本学建築学科 新井 信幸 准教授のコメントが毎日新聞の記事の中で紹介されました

プレス・メディア

本学建築学科 新井 信幸 准教授のコメントが、3月11日(日)の毎日新聞朝刊に掲載された記事「南海トラフ みなし仮設、把握進まず」の中で紹介されました。
記事では、7年前の東日本大震災以降仮設住宅は、建設型より民間賃貸住宅を借り上げる「みなし仮設住宅」が主流になっているが、南海トラフ巨大地震で津波被害が想定される14都県を取材したところ、「みなし仮設」として利用できる物件を把握しているのは静岡県だけで、巨大災害への備えは道半ばであるとしていますが、この中で新井 信幸 准教授は、「自治体は災害時に素早く民間賃貸を確保できるよう、賃貸市場に出回っていない戸建て空き家などの把握にも努めるべきだ」と指摘しつつ、「孤立のリスクを減らすため、アパートで暮らす障害者や高齢者など、災害弱者への見守りや居住支援などを日ごろから進め、災害時にはそのつながりを生かす必要がある」と「みなし仮設」の住民が孤立するリスクについてコメントしています。

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毎日新聞

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